JOB123の特徴
グローバル人材が企業成長のカギとなっている。
- リーマンショックや震災の影響で、日本経済景気が不況により就職の氷河期と言われている一方、グローバルな人材の需要が増えている。
- 「ヒト」は企業にとって、最も重要な財産でもあるので、「人材」より「人財」の方がより適切だと考えられる。
- ますます競争が激化する現代において、「今後とも企業の成長のカギを握るのが「人財」であるとはいうまでもない。
- そうした中で、競争力の源となる、世界に通用する「グローバル人材」をいかに確保し、育成していくかが企業側の大きな課題となっている。
外国人採用の現状が大手から凄まじいスピードで進んでいる
- 独立行政法人、労働政策研究・研修機構が行った、「外国人留学生の採用に関する調査」により、2010年～2013年の4年間、日本企業の外国人を採用する企業数が当初の約1割から、現在は4割近くとなっている。パナソニックは2011年度の新卒採用のうち約8割、1100人程度の外国人採用を実施。
- また、衣料品ブランド「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは、2012年に新卒の約８割に当たる1050人の外国人採用を行っている。
- 東芝は日本で働く外国人の採用を14年度には３倍の1000人を見込んでいる。
外国人採用の勢いが止まらない。
- また、外国人未採用企業も含む、すべての企業が今後留学生を積極的に採用見込みと回答したのが8割近くを占めている。
- さらに外国人を採用していない企業に理由を聞いてみると、なんと「外国人に対する社内の受入体制が整っていない」との回答が最も多かった。
外国人採用するメリットが多い。
- 日本企業が外国人採用を進める理由は、すでに国内市場では成長が見込めず、アジアや新興国で事業を強化しているからである。
- 日本国内は近年少子高齢化が深刻な上、留学経験のある日本人を採用する理由が語学力のみならず、たくさんのメリットが挙げられている：外国人ならではの技術・発想グローバルな視点が日本人に浸透する海外展開において、外国人社員の持つ言語能力、人脈、文化理解を活用できる社内に、多様な属性を活用する機運が生まれる。
外国人＆日本企業がお互いを理解していない現状。
- しかし、実際は外国人が採用された後、様々な問題に悩まされているのが現状である。その原因のひとつに「お互いの理解不足」がある。
- 多くの外国人は、企業側が外国人採用の為に、人事システムの改善に日々励んでいることや、新入社員教育に多額の費用が掛かっていることが理解できず、「定着率の低下」等マイナス評価をしている。一方で、企業側の異文化に対する理解の浸透がないのも事実である。外国人に対して働きやすい環境を提供できているか、外国人に適切な教育を行い彼らの持っている能力を充分に活かしきれているのかなど、グローバル化を前に、まだまだお互いに反省すべき点が多々ある。
- 日本人留学経験者は語学力で当然のような優位性を持ち、海外での生活により自立した能力と意志を持っているとのメリットがある。それだけではなく、日本の企業は留学経験者にただ語学力と自立力より、異文化を理解し国際社会で共存できる能力とバイタリティー、そしてあふれるような自立精神を求めて、積極的に採用している
- 日本は世界でも独特な就職習慣を持っているので、海外に勉強した日本人留学生や留学経験者にとって、時間や考え方に大きなギャップを感じているようだ。特に時間の面では、海外で学部4年生になり、修士の場合は2年生になり、そろそろ就職について意識し始める時期には、日本ではすでに新卒採用が終盤になっているためです。また、秋学期卒業の学生も、このスケジュールにはマッチできません。 しかも、英語の情報が限られています。また、日本の職場での習慣は海外と異なって、海外で仕事の経験があったとしても、日本の職場で短時間になれないのが事実です。
「JOB123」は外国人や日本人留学生を深く理解している。
- 我々「JOB123」の日本人社員は外国での留学や仕事経験を持ち、同様に外国籍の全社員も日本企業での業務経験を持っている。そのため外国人や日本人留学経験者に対しても、受け入れ側の日本企業に対しても理解が深く、様々な視点から両者へのコンサルティングやフォローを可能としている。
- また、我々の特徴の一つとして、内定までのサービスではなく、入社後１年以内に定期的に採用者と企業の人事担当者と連絡し、お互いより深く理解できるようにサポートし続ける。
「JOB123」は貴方と企業の架け橋である。
- 企業から外国人や日本人留学経験者採用に関する課題として、「文化や習慣の違い」、「職場内での意思疎通」に対して、「JOB123」はキャリア豊富なベテラン社員による定期的な就職支援セミナーを開催し、日本企業文化や外国人・日本人留学経験者のための努力を理解できるように教育する。企業の人事担当者に外国の習慣や文化を説明し、お互いが誤解されないような働きやすい環境を提案する。
